盆栽を調査

私は結婚して、少し経った頃に円形脱毛症になったことがあります。後頭部に5ミリ大くらいの円形脱毛症ができたのですが、後頭部にあったことで、すぐには気付きませんでした。ある日、髪の毛をブラシで梳かしている時に、主人に指摘されはじめて気付きました。自分ではストレスなどないと思っていたのですが、結婚という慣れない環境で、知らず知らずのうちに、ムリをしていたのかもしれません。さいわい数ヶ月で治ったのですが、それからはなるべくストレスをためないように、気をつけています。
今まで私は白髪染めを使ったことがありません。でも、頭頂部に少し白髪が目立つようになってきたので、近いうちにオシャレ染めではなく、白髪染めを使ってみようかと思っています。でもどんな物が良いのかがまったく分かりません。乳液タイプのもの、液体タイプのもの、泡のタイプのもの、色々ありますよね。少しだけ気になる白髪を染めたい時は、どんなものが良いのでしょうか。知りたいです。
　2011年6月末に迎える米国のQE2（量的金融緩和第2弾）の終了は、リーマン・ショックへの対応で始まった異例の超金融緩和期の終結を象徴している。ただ、足下では米国経済の減速懸念も再燃しており、このまま米国の金融緩和が打ち切られて金融市場が平時モードに向かうのか、QE3（量的緩和第3弾）の幇助を必要とする状態が続くのか、視界不良の状態が続いている。一方で、欧州はギリシャ等の債務問題に揺れており、資源価格も乱高下するなど、依然として世界経済が抱える火種はくすぶっている。転換期にある現在、今後の投資戦略（ストラテジー）を各分野の専門家に聞いた。

　ニッセイ基礎研究所の経済調査部門シニアエコノミストの上野剛志氏は、「ドル／円は、年末1ドル＝87円程度に向かって円安の動きになろう。日本の利上げがアメリカに比べてはるかに遠いということが、徐々に意識されるようになるため」と見通す。一方で、「新興国や資源国の通貨は強い」とした。

――当面の米国経済の見通しは？

　4月半ば以降、アメリカ経済については悲観的な数字が出てきて弱気に傾いている。経済自身の足腰が弱いので、原油高や日本の震災などの影響が及んだことで回復途上から失速してしまった。特に雇用のところが弱い。リーマン・ショック以降、米国では750万人の雇用が失われ、近頃でもよくて月20万−30万人という単位で雇用が回復しているところなので、まだまだ足りない。これが、米国の経済の弱さにつながっている。

　ただし、景気指標の下振れについては、天候不順など一時的な要因が作用している部分がある。たとえば、ガソリン価格の上昇が個人消費を押し下げていたが、ガソリン価格は一時期より落ち着いた水準に戻ってきている。また、生産統計については、特に自動車の分野が落ち込んでおり、日本の震災の影響が色濃く表れた。このように一時的な要因で悪化した部分がはげ、自動車生産が復調するなど、雇用増を背景にした消費拡大といった本来の成長軌道に戻ってくるのは、今年10月−12月期になるだろう。

　アメリカの金融政策は、当面は緩和的な政策を続けるだろう。来年の年初くらいには不動産担保証券（MBS）などへの再投資を止め、膨らんだFRBのバランスシートを徐々に圧縮し、2012年夏ごろをめどに利上げを考えるようになるのではないか。

　米国の利上げのカギは失業率だ。FRBが過去に利上げを実施したタイミングは、失業率が明確に下がってきていることが確認できたとき。今は、失業率の推移が一進一退なので、低下が確信できるようになるまでは、利上げはしないだろう。

――日本は？

　日本経済は、最悪期は終わった。サプライチェーンの回復は順調で、作れない状況は緩和された。先行きもサプライチェーンの完全復活で支えられるだろう。年の終わりには復興需要も本格化するので、景気の先行きという点では、徐々に戻っていく。

　ただ、日銀は緩和的な状況を続けざるを得ず、かなり先まで続けるだろう。また、円高が急に進むような場合には、さらなる金融緩和に踏み込まざるを得ないだろう。金融政策の方向性という点では世界でもかなり特殊な状態にある。

　海外が引き締めをはじめ、アメリカも正常化に目線を向けているのに、日本はまだ緩和方向をみている。金融政策のスピード感では、日本だけおいて置かれている。もともと日銀は、震災がなかったとしても、金融政策の正常化という点では世界の中央銀行の最後尾を走っていたが、さらに震災が起きたことで、いつなのか読めないくらい先に行ってしまった。

――ドル／円の行方は？　1ドル80円程度の円高水準が続いているが？

　今は、円が高いというよりも、ドルが安い。通貨の総合力を表す日本円の実効レートは、6月下旬現在で年初から1％安くなっている。一方、同じ期間に米ドルの実効レートは3％下がっている。これは、QE2の影響や、景気の失速感、また、早期利上げへの期待が後退したことなどによるのだろう。為替市場では、円もドルも安くなって、ユーロや豪ドルが高くなったというのが実際に起こっていることだ。

　今後は、金融政策の出口への近さ、景気の方向感でも、アメリカが優位。徐々に2年国債の利回り差が開いていき、米国に投資したほうが有利な状況が生まれてきて、円が売られてドルが買われる様な動きになるだろう。

　ドル／円は、10−12月期平均で86円くらい、年末には87円近辺を予測する。1ドル＝80円近辺から87円を予想すると、相当円安に動くように見えるが、2010年4月スタートは1ドル＝94円だった。そこから考えると、1ドル＝87円でも円の水準は依然として高いといえる。

――ユーロは？

　ユーロは昨年のギリシャ・ショックで急落し、以後一進一退だったのが、今年に入ってからは利上げをするということになり、利上げ期待が一気に高まることで強い通貨に転じた。ユーロ／ドルは、一年前1ユーロ＝1．2ドルまで下がっていたものが、一時1．48ドルまで上昇した。

　ただし、足元は弱含みだと思う。今のユーロは、利上げと財政懸念の2つが綱引きをしている。利上げのテーマが注目されるとユーロが高く、財政問題が表に出てくると弱くなる。利上げは先進国の中ではユーロが先行しているが、アメリカがいずれ利上げのタイミングを計りだすので、相対的にユーロの強みではなくなる。また、ギリシャなどの財政問題も、支援の枠組みについての議論があるが、根本的な問題の解決にはつながっていない。ギリシャ、アイルランドは景気が非常に悪くなっているので、財政赤字は簡単には改善しない。だから、当面のユーロは弱含むとみる。

――相対的に強い通貨は？

　新興国通貨、資源国通貨が強い。特に輸出主導で高成長を続ける新興国、すなわち通貨の切り上げを進めている中国の人民元、また、中国との連携を強めている東南アジアの通貨、豪ドルも強いだろう。

　中長期的にはドルは弱い。これまで、経済規模において飛びぬけて大きな国だったのが、新興国の台頭によって絶対的なトップとはいえなくなってきている。アメリカやドルの存在感は相対的に低下している。財政赤字も続くので、基軸通貨としての米ドルへの信任は低下していくのだろう。日本も高齢化が進み、潜在成長率が低下するので、円も弱い。

　ただし、新興国の通貨は何でも良いというのは間違い。あまりにインフレ率が高いところは、インフレ通貨は中長期的に下落する傾向にあるので避けたほうが良い。ただし、インフレ率も絶対水準が問題なのではなく、経済成長との兼ね合いによる。インド、ブラジルはそれぞれ9％、6％程度のインフレ率だが、経済成長も各8％前後と高いので、為替相場的には特に問題はない。（編集担当：風間浩）

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